接種当日は、次の書類を忘れずに持参して下さい。

• 23区発行の予防接種予診票（ふちの色が茶色）　　※無料接種の対象者のみ
• 本人確認書類

• 本人確認書類は医療行為が必要になった場合に備え、マイナ保険証（マイナンバーカード）または資格確認書が便利です。
• 当日は肩の出しやすい服装で来場して下さい。腕の上部に接種を行います。

【新型コロナウイルスのmRNAワクチンについて】

ファイザー/BioNTech社およびモデルナ社が開発したワクチンはmRNA（メッセンジャーRNA）ワクチンという技術を用いたワクチンです。mRNAワクチンの技術はこれまで癌やHIV領域などで臨床試験が行われてきましたが、人に実用化されたのは新型コロナウイルスワクチンが初めてで、2020年12月の実用化から6年近くにわたり、日本国内だけでも3億回を超える接種実績が積み重ねられています。2023年には、この技術の基礎を築いた研究者にノーベル生理学・医学賞が授与されました。

mRNAは人の体内でタンパク質を生成するための設計図です。mRNAワクチンを接種すると、mRNAが注射部位近くの細胞に取り込まれ、それを設計図にして新型コロナウイルスの「スパイク蛋白」というタンパク質が作られます。スパイク蛋白とは新型コロナウイルスが人間に感染するために重要な役割を果たすタンパク質で、スパイク蛋白に対する免疫が誘導されることで、新型コロナウイルスが人の細胞に入れなくなるため防御効果が期待されます。ワクチンによって体の中でスパイク蛋白が合成されますが、ウイルスの全ての部分が合成されたり、生きたウイルスが体に入るわけではないので、ワクチン接種によって新型コロナウイルスに感染することはありません。また、mRNAワクチンを接種することで、接種された人の遺伝情報に影響がおよぶことはありません。

これまでの不活化ワクチンでは、抗原となるタンパク質そのものを接種しますが、mRNAワクチンはタンパクの設計図を接種するものです。この新しい技術によってワクチンの開発期間を短縮することが出来ました。開発までの期間が短いといっても、臨床治験を含め、従来ワクチンが認可されるまでに必要な全てのプロセスを経ています。

さらに、2023年12月からは国産（第一三共社）のmRNAワクチン、2024年10月からは国内で製造される自己増幅型（レプリコン）mRNAワクチン（Meiji Seikaファルマ社）、およびアジュバントを添加した組換えタンパクワクチン（武田薬品工業社）も利用可能となり、2026/27シーズンは5社の製剤が定期接種に用いられる予定です。モデルナ社は2026/27シーズンから、スパイク蛋白のうち免疫に重要なN末端領域（NTD）と受容体結合領域（RBD）のみをコードする次世代型mRNAワクチン「エムネクスパイク」を供給します。いずれも今年度のWHO推奨に沿ったXFG株またはNB.1.8.1株を抗原としています。

【効果について】

新型コロナワクチンには、発症を抑える効果と、感染した場合の重症化（入院・死亡）を防ぐ効果があります。現在の定期接種で重視されているのは後者の重症化予防効果です。なお「有効率60%」とは「接種した人の60%に効く」という意味ではなく、「接種しなかった場合と比べて発症や入院のリスクが60%減る（10人入院するところが4人になる）」という意味です。

オミクロン株の出現以降は、ワクチン株と流行株のずれや免疫の減衰により発症予防効果は接種後数か月で低下しますが、重症化（入院・死亡）予防効果は比較的長く維持されることが分かっています。最新のリアルワールドデータでは、2025/26シーズンのLP.8.1対応コミナティは、デンマークの65歳以上において入院を60.6%、死亡を70.1%減らし（Hansen CH, et al. Lancet Infect Dis 2026）、国内の多施設共同研究（長崎大学 VERSUS研究）でも、JN.1対応ワクチンは60歳以上の入院を61.8%減らし（Maeda H, et al. Vaccine 2026）、その効果は翌年夏まで（入院予防効果72.1%）持続していました。英国では高齢者で1年以上の入院予防効果が示されており、定期接種が年1回とされる根拠となっています。また、追加接種は罹患後症状（いわゆる後遺症）の頻度を約23%減らすというメタ解析もあります（Green R, et al. Nat Commun 2025）。

【副反応について】

最も頻度が高い副反応は注射した部位の痛みで、多くの方（6〜8割）にみられ、特に接種後12〜24時間は痛みが強いとされています。頭痛や倦怠感、発熱などの全身性の副反応もみられますが、これらは一般に数日以内に消失し、解熱鎮痛薬にも反応します。最新の2025/26シーズンLP.8.1対応コミナティを接種した65歳以上を対象とした米国の研究では、38℃以上の発熱3.8%、倦怠感30.2%、頭痛18.9%、筋肉痛11.3%と報告されており、副反応の頻度は初回接種の頃より低くなっています（Dadhe R, et al. Vaccines 2026）。

最も懸念される副反応はアナフィラキシー反応などのアレルギー反応です。アレルギーの原因と考えられているのは、両方のワクチンに含まれているポリエチレングリコール（PEG）です。PEGは、一部の注射、下剤や、化粧品などに含まれる成分であり、アレルギーがなければ人体に使用しても有害なものではありません。

アメリカ疾病管理予防センター（CDC）はPEGやポリソルベートなどのPEG誘導体にアレルギーのある人はmRNAワクチンの接種を控えるよう推奨しています。実際には、およそ100万回接種あたり数回（約5回）程度の頻度でアナフィラキシー反応が報告されています。インフルエンザワクチンなど一般的なワクチンのアナフィラキシー反応の頻度は「100万人に1人」程度とされていますので、それと比べると頻度は高いと言えます。しかし、例えばペニシリンという抗生物質では5000人に1人くらいの頻度で重度のアレルギー反応が起こりますが、それに比べれば決して頻度は高くありませんアレルギーをお持ちの方は、接種するかどうか医師と相談して決めて下さい。

また、mRNAワクチンでは頻度はごく稀ですが、主に若年男性で心筋炎・心膜炎を疑う事例が報告されています。多くは軽症で回復しますが、接種後数日以内に胸の痛み、動悸、息切れなどが現れた場合は速やかに医療機関を受診してください。国内の副反応疑い報告制度では、2024年4月〜2025年12月の約992万回の接種のうち、医療機関から報告された副反応疑いは0.0007%（100万回接種あたり7回程度）でした（第111回厚生科学審議会 副反応検討部会、2026年4月）。国内外の複数の疫学研究で、接種後の全死亡リスクの増加は認められていません（VENUS研究ほか）。